朝日新聞社の組織図 2026年9月1日現在
 
取締役会、会長・社長(グループ経営会議、顧問、常務会、経営会議、経営戦略会議、主筆がサポート)、直下に社長室と内部監査室を置く
監査役と監査役会は独立している。社長の下に「統括・担当・代表」、その下に各組織を束ねる。
 
統括・担当は、
プリントメディア事業統括
コミュニケーション事業統括
コンテンツ統括
コーポレート統括
事業創出統括
メディアトランスフォーメーション統括
メディア事業統括
編集担当
販売担当
マーケティング担当
事業創出担当
コンテンツＩＰ・ライフスタイル事業担当
アカウント戦略担当
製作担当
出版担当
デジタル事業担当
技術・IT担当
コンテンツ政策担当
経営企画担当
メディア・ネットワーク政策担当
グループ政策担当
不動産担当
管理・人材担当
働き方改革担当
財務担当
広報・ブランド担当
コンプライアンス担当
教育事業担当
アライアンス担当
国際担当
人事・給与・年金改革担当
ジェンダープロジェクト担当
サステナビリティ委員会担当
文化事業エグゼクティブプロデューサー
ブランド推進エグゼクティブプロデューサー
デジタル事業エグゼクティブプロデューサー
論説主幹
 
代表は、
東京本社代表
大阪本社代表
西部本社代表
名古屋本社代表
 
「統括・担当・代表」の下の各組織は以下のとおり
 
論説委員
メディアと倫理委員会事務局
コンプライアンス委員会事務局
事業戦略室
コーポレート本部
アカウントソリューション本部
プランニング本部
コンテンツ・IP事業本部
ライフスタイル事業本部
ビジネスIT（ビジネス基盤開発部、サービス開発部）
メディア事業戦略推進部
CTO室
製作本部
デジタル編成本部
ネットワーク報道本部
不動産業務室
販売戦略室
教育政策室
マーケティング推進室
コンテンツ・デジタル戦略室
デジタル事業本部
ジャーナリスト学校
パブリックエディター
用語幹事
記者規範幹事
航空部
業務連携支援センター
GLOBE編集部
英文編集部
ファクトチェック編集部
DEEP POLITICS編集部
MXコンテンツチーム
ニュースメディア開発部
東京本社（編集局、販売局、北海道支社）
大阪本社（編集局、販売局、代表室、大阪本社会議）
西部本社（西部本社会議）
名古屋本社（名古屋本社会議）
 
その他、独立して、以下の委員会等がある
 
メディアと倫理委員会
コンプライアンス委員会
スポーツスポンサーシップ推進委員会
指名・報酬委員会
人事戦略委員会
投資委員会
働き方改革実行委員会
創業者顕彰委員会
危機管理委員会
サステナビリティ委員会
組織・構造改革本部
高校野球委員会
創刊150周年記念社史委員会